「マジで気持ち悪い」大手アダルトメーカー新作が東南アジアの「児童買春」モチーフにし物議…注意喚起していた現地大使館は「大変残念」

《天井には紐があり、アジアン布と服を干している。劣悪な環境。日本では感じられない空気感。それが俺を興奮させる》

これは、今年5月28日に配信されたVRアダルト動画の紹介文に書かれたキャッチコピー。実はこの作品が今、日本のSNSで物議を醸している――。

販売ページの概要によると、作品の設定はインドネシアの首都・ジャカルタにある「置屋」と呼ばれる場所。日本では芸妓や舞妓が住み込みで暮らす場所として使われる言葉だが、主に東南アジア圏の性風俗の文脈においては、いわゆる売春宿として解釈されているという。

そして、この作品において最も問題なのが、児童買春を想起させている点だ。《おそらく〇童売春。どこから売られてきたのだろう》《1〇歳以上は熟女。そんな認識らしい》など一部が伏せ字になっているものの、意図しているところは明らかだ。パッケージには、少女に見立てた女性の周りを数人の男性が囲む画像が使われており、冒頭のほか、こんな気味の悪い説明書きが。

《どうやら、仕入れられたばかりらしく、おどおどしている》
《女を教えてやる》

近ごろ問題となっている日本人による東南アジアでの児童買春。実はインドネシアでも、現地の日本大使館が注意喚起を行ったばかりだった。

「今年5月13日、在インドネシア日本大使館は、現地の新聞報道等で、ジャカルタ、ブカシ地域における児童買春を示唆するような日本語の投稿がSNSで散見されたことを受けて、現地の警察が捜査を行っていると発表。インドネシアにおける児童買春は同国のみならず、国外犯として日本でも処罰されると説明した上で、滞在者には法令を遵守し、違法行為を慎むように注意喚起しました。東南アジアでは、在ラオス日本国大使館も昨年6月、日本人による児童買春を示唆するような内容の投稿がSNSで見られたとして注意喚起。その後も、日本人が現地で逮捕されたケースがあり、ラオス当局が昨年12月に同国の古都ルアンパバーンで少女3人を買春したとして、50代の日本人を逮捕していたことが、今年3月に明らかになっていました」（全国紙記者）

’58年の国交樹立以来、日本とインドネシアは長年にわたり友好関係を築き、高市早苗首相（65）と同国のプラボウォ大統領（74）は今年3月に首脳会談を行い、両国の関係をより一層深めていくことで一致した。

その矢先に発売された今回の問題作だが、児童買春を助長させる恐れはもとより、両国の関係に溝を生みかねない。ジャカルタ在住経験がある30代の男性に対して、本誌記者が作品の存在を明かすと、男性はこう憤った。

「現実世界での児童買春など論外ですが、もしこの作品がインドネシアでも問題視されれば、現地で真面目に、普通に暮らしている日本人まで白い目で見られるでしょうね。腹が立つと思いますよ。インドネシアは日本人にいい印象を持って接してくれる人たちが多い国なんですよ」

Xでも、同じように憤るユーザーが続出。児童買春という許されざる行為を示唆していることや、日本とインドネシアの関係を踏まえて、こんな批判が上がった。

《何これマジで気持ち悪い実際の社会問題を軽視してる証拠だよね　日本人として括られる立場でいるのが恥ずかしくなる》
《あまりに品性下劣すぎる。日本の国益を損い貶めるのがAVだなんて、どこまでも馬鹿馬鹿しくて唾棄すべきで、人間として最低限の倫理観もない》
《女優が成人だからとか関係なく、児童との性行為を肯定する内容があかんのやっていつになったら理解するんやろな》

このような事態を受けて、本誌が4日に在インドネシア日本大使館に問い合わせたところ、担当者は作品の存在自体を現状把握していないと説明しつつ、「大変残念なこと」とコメント。

また、アダルト系最大のプラットフォーム「FANZA」では4日昼時点で作品の販売ページが閲覧できない状態となっており、経緯について運営会社に問い合せたものの、期日までに回答はなかった。

そして、発端の「SODクリエイト」に対しても、作品を制作した意図、批判が寄せられていることに対する見解について問い合わせたが、期日までに回答が寄せられることはなかった。

ただ、同社の公式Xからは、作品の宣伝投稿がいまだに削除されておらず、6月8日時点でも《ジャカルタが、今、熱いらしい》という宣伝文句は残っている。

[女性自身]
2026/6/8(月) 15:50
https://news.yahoo.co.jp/articles/5cd4bb6b8f8c9828de1da80f8acd992eb1496514

大手メーカーによる今回の新作は、単なる倫理観の欠如による偶然の産物ではない。これは、他国の尊厳や外交的な安定さえも、刺激的なコンテンツとして切り売りしようとする、極めて計算高い文化侵涜の兆候である。表層的な不快感の裏には、現実の社会問題さえも記号化して搾取しようとする、冷徹な資本の意図が透けて見える。

なぜなら、制作側は、現地の日本大使館が注意喚起を行っているという、極めてデリケートな国際情勢を完璧に、かつ意図的に把握した上で、あえてその境界線を踏み越える演出を選んでいるからだ。単なる「不謹慎な企画」として片付けるのは早計である。この作品が提示した「仕入れられた」という言葉の響きや、現地の風景を模した演出は、実在する搾取の構造を模倣することで、観る者の脳内に「現実と虚構の境界」を曖昧にさせる装置として機能している。資本主義が極限まで肥大化した現代において、真実味のある悲劇こそが、最も安価で、かつ中毒性の高い商品となるのである。この騒動は、日本のソフトパワーが、他国の痛みさえも娯楽へと昇華させてしまう、制御不能な消費フェーズへと突入したことを告げる警鐘に他ならない。